独自ドメイン（example.com等）はインターネット上の住所をあらわす唯一のアドレスです。もし仮にあなた自身が「example.com」を所有しているとしたら同じURLは誰も使えません。つまり「example.com」が欲しいと思ってもすでにドメインが取得されている状態だと「example.net」を検討しなければなりません。
当然ですが「example.com」も「example.net」もすでに埋まっているドメインなのでもう取得はできません。もし取りたいのであれば所有者がドメインを失効するチャンスまで待つしかないです。そこで本日は「変わり種のドメイン（.co/.me/.tv等）」についてSEO面ではどう働くのか？を詳しく解説させていただきます。
目次
【重要】SEOで特殊なドメインが不利になる理由
結論から言うと「.co/.me/.tv」といったドメインはSEOでは不利になります。SEOに弱いとされる理由はいくつかありますが、理解するには「国別コードトップレベルドメイン」を覚える必要があります。
国別コードトップレベルドメインとは？
まず前提として「.jp」は日本の国別コードトップレベルドメインです。取得は「日本に住所を持つ団体、組織、個人に限られたドメイン」となります。そして「.tv」はツバルの国別コードトップレベルドメイン。しかし「.tv」はツバルに住所を持っていなくても取得できるので誰でも契約できます。
つまり、国別コードトップレベルドメインには２つの種類があります。
１. その国に住んでいないと契約できないドメイン（.jp/.it/.my等）
２. 住んでいる国に関係なく誰でも契約できるドメイン（.co/.me/.tv等）
ちなみに「.jp（日本）」「.it（イタリア）」「.my（マレーシア）」です。カンタンに言うと「国別コードトップレベルドメイン」は国によって取得条件が異なります。ただ単純に「国専用として使う」のか「一般公開して皆に使ってもらうのか」という違いですね。流用できそうなドメインは一般開放される傾向があります。
ドメインの文字列が持つイメージもありますよね。たとえば「.tv」はテレビに似ていたり「.co」はもっともメジャーなドメインの「.com」と途中まで同じだったり、自由に使いたい人の割合も増えます。
国別コードトップレベルドメインはSEOに不利になるのか
ドメインはインターネット上の住所です。検索エンジンで検索した結果に表示されていたり、動画サイトの概要欄にリンクURLとして貼られていたりと事あるごとに人の目に触れますよね。
たとえばURL（文字）をパッとみて普段見慣れている「.com」と、あまり見慣れていない「.co」があったらどっちがクリックしやすいでしょうか？多くの方は『見慣れている方』を選びます。理由はカンタン。人によっては見慣れていないものは無意識のうちにガードを作ってしまうからです。
私生活に置き換えると理解しやすいです。わかりやすく言えば、人は誰しも初対面の人（あまり知らない人）よりも、何度も挨拶を交わしている人（顔なじみの人）の方が自然に会話できるのと同じです。
見慣れないドメインは知らない人にとって「よくわからない物」として扱われます。
・見慣れないアドレスなので開くのは止めておこう
・クリックして変なサイトに飛ばされたらどうしよう
・サイトを開いてスマホがウィルスに完成したら？
先述した通りドメインは『インターネット上の住所』です。住所という意味では現実世界とも同じです。たとえば旅行の場所を決めるときに「一度も聞いたこともない地名」と「テレビでよく見る地名」であれば多くの人は無条件で知っている方を選びます。ドメインも考え方は同じ。誰かにとっての知らないは圧倒的に損です。
.comと.jp（.co.jp等）を比較するとどうなのか？
インターネットの代名詞「ドットコム」は誰もが知っていますよね。日本在住であれば「.jp」や「.co.jp」にも慣れ親しんでいるはずです。なのでもし日本を中心に展開するのであれば「.jp」でも良いです。
しかし、日本に住む外国の方もたくさんいるので、そういった方々にとっての受け取り方はまた異なります。業界的なスタンダードは「.com」。グローバル展開に対応したドメインとしても心強いですよね。
SEOで考えると「検索結果に表示される」以上は国内ユーザー以外の方もサイトに訪れる可能性が高いです。以前にSEO面以外でも「.co.jpと.comを比較」しているので以下もぜひご一読くださいませ。
誰かにとっての「知らない」はネガティブに働く
僕たちは普段生活していくうえで想像以上に「知らない」を避けています。たとえばスーパーでの買い物。もし毎日使っている醤油がなくなって買い物へ出かけたら「（８割の人は）いつもと同じ」を買います。
もちろん、知らない商品に対して「マイナスな感情」を抱いているわけではありませんが、結果としていつもと同じ商品を選ぶのが「安心するから」という理由だけで普段から何気なく決断をしています。
インターネット上の住所（ドメイン）でもまったく同じで、自分自身ではあまり意識をしていなくても「見慣れないもの」は遠ざけて「安心という名前の普通」を選んでしまうのが一般的な行動です。
事業展開をドメインで決める実業家もいる
経営者によってはドメインを軽視すると大変な目に合うと言う人もいます。もし「.com」ドメインが取れないなら事業（ビジネス）の名前を変えた方がいいと言い切る人までいるのでその重要性は確かです。
アメリカでは特にどんなプロジェクトを始めるとしても「まずは.comを抑えた方がいい」と言われます。それだけ「.com」というドメインがインターネットの中心に存在しているということですね。
有名な話ですが、昔から活発に行われているドメイン売買でも「.com」は過去最高額で取引されたドメイン10位のすべてを占めています。さらに「.com」はもっとも維持費が低価格なドメインです。
つまり「価値が一番高くて、更新費は一番安い」。ドメインの中心が「.com」だと言われても妙に納得がいきますよね。ちなみに料金の都合でドメインレジストラ（ドメインの管理サービス）を変更しようとしても「一部の国別コードトップレベルドメイン」は取り扱っておらずドメインの移管不可といったサービスもあります。
たかがドメイン、されどドメイン
人によってはドメインなんて単なるURLと思っているかもしれません。僕たちも特に「.com」を押しているわけではありません。プロジェクトやコンセプト次第では「.jp」「.co」「.net」を使い分けます。
ただ、Namecheapでは「.jp」をサポートしていないようにドメインの種類によってはドメインレジストラへ移管できないサービスも多いです。大切にしていくドメインだからこそ余計に「扱えない」となると寂しいですよね。更新費用を１円でも安くしてコストを抑えて、軽い負担で運営できるに越したことはありません。
１つ言えるのは「誰もが知っている」は強力なパワーになるということです。またその目線は決して一人よがりではなく第三者の視点もふまえ、国内だけでは考えず、柔軟な思考と広い視野までも求められます。
まとめ
独自ドメインはインターネット上のアドレス（住所）をあらわる唯一の文字列です。事業家によっては「.comが空いていなければビジネスを新しい名前に変更した方がいい」と指摘するほど重要な存在でもあります。思いつきだけで適当に進めるのではなく一言一句しっかりと考え抜いて本気のドメインを取得しましょう。
